GoProが15%の人員削減を表明 - ものづくりの原点へ方針転換か。

2016.12.1
GoProが15%の人員削減を表明 - ものづくりの原点へ方針転換か。

今年第1四半期に人員削減をした GoProだが、更なる15%の削減計画を昨日表明した。削減人数は合わせて200人に及ぶ。アクションカメラのリーディングカンパニーだけに残念だ。

GoPro Logo

11月初めにKarmaドローンのリコールを発表した後、エンターテインメント部門全体を解雇したが、今回の発表はそれに留まらないことを示している。マイクロソフトの幹部であり、SkypeのCEOだったトニー・ベイツ(Tony Bates)が GoProの社長の座にあったが、会社のリストラとともに降板するとみられる。

GoProのエンターテインメント部門はオンラインビデオコンテンツでのメディアビジネスの立ち上げを狙っていたが、これも頓挫することになるだろう。技術面に関しては、世界各地の店舗と共に GoProを常に支えてきたもので、この変化は再度技術面でのイノベーションに力を入れる方向とみられる。

発表では、この他にブラックマンデーでカメラの売り上げが昨年比35%増だったと伝えているが、根本的な解決にはなっていない。

スマートフォンのカメラの進化やソニーのFDR-X3000のような競合他社の攻勢で、2016年の同社の株価は低迷している。

GoPro Stock 1 Year 2016

Credit: Google Finance, Yahoo Finance, MSN Money

しかし一方で、Kamaraドローンやセッションカメラ、あるいはOmni360は昨年より同社を支えている製品で、 GoProがイノベーションを起こす力まで失っていないことは明白だ。2017年は同社が反転に出るか注目される。

via Engadget

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